公認会計士は稼げる？平均年収や年収アップのポイントを紹介！

公認会計士は試験の難易度が高く、大変な努力が必要な資格です。目指したいけど、そもそも公認会計士の年収ってどれくらいなの？と気になっている方は多いのではないでしょうか。ここでは、公認会計士の年収について、年齢や性別、働き方による違いや年収を上げていくポイントについて詳しくご紹介します。

公認会計士の平均年収

公認会計士が平均年収は約800万円とされています。少ない人でも約500万円、多い人だと1,000万円を超えるケースも珍しくありません。初任給だったり、働き方だったりという条件の違いで数値が前後します。

年齢・性別・働き方により変わる公認会計士の年収

初任給や働き方により数値が前後すると先述しましたが、実際に年齢や性別、働き方でどのように変わるのかをご紹介しましょう。

年齢・性別

まずは年齢と性別ごとに年収をご紹介します。企業に就職したての初任給を含む年代の年間収入は約500万円と言われています。それでも増加傾向とされている一般的なサラリーマンの平均値である約440万を上回っているので、初任給から高収入が期待できる職種です。

以下、厚労省の平成30年賃金構造基本統計調査による2019年の企業規模1,000人以上の企業で働く公認会計士、税理士の平均年収となります。

見比べてみると女性のほうがやや数値が低いものの、男性に引けを取らない年収を得ることも可能です。女性の場合は出産や子育ての関係から、時短勤務や育休を取得していることも多いことが、男性よりも年間収入が低くなっている原因の一つと考えられます。

働き方

続いて働き方による年収の違いについて見ていきましょう。公認会計士として活躍する働き方として、大手監査法人に就職することや、事業会社で働くことの他にコンサルティング会社で働くことや独立することが挙げられます。それぞれ詳しくご紹介しましょう。

大手監査法人

上記のデータでいう1,000人以上の企業は大手監査法人といいます。大手監査法人の中では主に役職で給料が変わるため、年収に大きな差はないといわれています。入社したてで役職のない状態でも500万円ほどで、上の役職に就くことができれば年収1,500万円以上も夢ではありません。

事業会社

事業会社に経理担当、内部監査担当などとして勤めることもできます。事業会社とは何らかの事業から利益を得ている、いわゆる一般企業のことです。しかし、事業の種類や会社の規模によってやや幅があります。平均的には650万円ほどで、役職によっては1,000万円以上を得ることも可能です。

コンサルティング会社

知識を活かして経営・戦略コンサルタントとしてコンサルティング会社に就職している方も少なくありません。コンサルタントは給料が高いことで知られていますが、コンサルティング会社の中には給料水準が高い会社への就職が決まれば、年間で1,000万円を上回る収入への期待ができます。

独立

独立会計士として活躍するためには、専門的な分野を予め決めて独立前に経験を積むのがおすすめです。実際に培った専門知識を活かして独立会計士として活躍している方の中には、年収を2,000万円以上得ている方もいます。

公認会計士として年収を上げていくためのポイント

年収アップを狙いたい方におすすめなのは転職することです。先述した事業会社やコンサルティング会社への転職は、逆に収入が下がってしまうのではないかと不安に思う方も多いでしょう。ですが、ある程度の経験を積んだ後に転職をした方の中には1年ごとの収入がアップしている方も多いのです。

公認会計士は数が不足している

公認会計士の年収についてご紹介してきました。いかがでしたか。毎年公認会計士の合格者は1,000人ほどいますが、求める企業に対して不足しているとされています。転職で年収アップということを先述しましたが、企業の中には会計士を得るために給料を高く設定しているところもあるのです。公認会計士はそもそもの平均年収が一般的な職業に比べて高く、おすすめの職業となります。